全国対応のオンライン産業医

Online / Nationwide

全国対応のオンライン産業医

メンタルと心臓。産業医が最も判断に迷う二つの領域を、精神保健指定医・循環器専門医が直接担当します。全国の企業様に、オンラインで。

Two Specialties

産業医でも、判断に迷う二つの領域。

休職と復職の判断。健診で見つかった心電図異常への対応。どちらも産業医の意見が求められる場面ですが、精神科と循環器はそれぞれ専門性の高い領域です。当社では、精神保健指定医・循環器専門医の資格を持つ一人の医師が、二つの領域を直接判断します。

MENTAL HEALTH

休職・復職・不調者対応を、精神科の目で。

面談で見立てを行い、就業可否と配慮事項を医学的根拠とともに意見書にまとめます。主治医との連携、人事へのフィードバックまで一貫して担当します。

精神保健指定医
CARDIOLOGY

心臓と血圧の就業判定を、循環器の目で。

健診の心電図・血圧異常の事後措置、心疾患を抱える従業員の就業配慮と両立支援、長時間労働者の面接指導。脳・心臓疾患の予防を、専門医として判断します。

循環器専門医

Specialist

三つの資格を、一人の医師が。

専門医・指定医資格3資格
対応エリア(オンライン)47都道府県
担当医師1名で一貫

精神保健指定医・総合内科専門医・循環器専門医。ご相談から面談、意見書、人事へのフィードバックまで、同じ医師が担当します。

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Cardiology

心臓のことで、こんな場面に。

01
不整脈や心疾患のある従業員の就業配慮
不整脈狭心症・心筋梗塞後心不全ペースメーカー・ICD

「この仕事を続けてよいのか」を、主治医の診断書だけでは判断できない場面があります。業務内容と病状を照らし合わせ、就業上の措置を医学的根拠とともに意見書にします。

02
健診で心電図・血圧の異常が出たとき
心電図異常高血圧脂質・血糖

有所見者への医師の意見聴取は、事業場の規模を問わず事業者の義務です。要精査・要治療の振り分けから、受診勧奨、就業判定までを専門医が行います。

03
長時間労働者の面接指導
月80時間超高ストレス者

面接指導の目的は、脳・心臓疾患の予防です。循環器専門医が、心血管リスクの評価と就業上の意見を法令の趣旨どおりに行います。

04
心疾患の治療と仕事の両立支援
両立支援プラン主治医連携復職後フォロー

治療と仕事の両立支援は、2026年度から事業主の努力義務になりました。心疾患の治療スケジュールと業務の折り合いを付ける両立支援プランの作成を支援し、人事と主治医の橋渡しをします。

05
運転・高所・交替勤務の可否判断
運転業務高所作業交替勤務

失神や不整脈の既往がある方の運転業務、心疾患のある方の夜勤や高所作業。人事が最も判断に困る場面で、専門医としての意見を文書で示します。

循環器専門医で産業医資格を持つ医師は少なくありません。しかし精神保健指定医でもあり、心臓とこころの両面から多角的に判断できる医師は稀です。

Mental Health

こころのことで、こんな場面に。

01
休職者との面談と、復職の判定

主治医の「復職可」と、職場で働ける状態は同じではありません。面談で回復度と業務適性を評価し、段階的な復職プランと就業上の配慮を意見書にまとめます。

02
不調が疑われる従業員への初期対応

受診を勧めるべきか、様子を見るべきか。本人との面談を経て、医学的な見立てと会社が取るべき対応を人事にフィードバックします。

03
労使間で判断が難しいケース

「本当に働けないのか」「配慮はどこまで必要か」。精神科医としての見立てと産業医としての判断を分けて、人事・現場が動ける形の意見書を作ります。

04
高ストレス者の面接指導

ストレスチェック後の面接指導を、実施者・面接指導医としてオンラインで行い、事業者への意見をお返しします。2028年4月からは50人未満の事業場も対象です。

Flow & Fee

進め方と費用。

01
ご相談(無料)

フォームからご連絡ください。医師本人が状況を伺い、対応の可否と進め方をお伝えします。この時点で費用は発生しません。

02
お見積りとご了承

面談の人数・訪問の要否・意見書の範囲に応じた総額をご提示します。ご了承後に着手し、後から想定外の請求が届くことはありません。

03
オンライン面談と意見書

ご本人とのオンライン面談を行い、就業上の意見を文書化します。人事へのフィードバックは口頭とオンラインで、必要に応じて主治医と連携します。

費用の目安(税別)
スポット産業医面談10,000円/件面談20分・面談記録つき
メンタルヘルス・高ストレス者・就業判定面談20,000円/件事前確認・面談20分・結果のご報告つき

※就業上の措置に関する意見書(正式文書)、事前打ち合わせ、会社への説明会議などは、必要な場合にのみ加わります。
※たとえば休職者の復職可否の判定は、事前打ち合わせから会社へのご説明まで含めて総額60,000円が目安です。

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FAMILY DOCTOR

単発のご依頼から、企業の「かかりつけ医」へ。

「先生が顧問になって、何気ないことも伺えて助かる」

── 顧問先のご担当者様から、よくいただく言葉です。

スポットのご依頼だけでも構いません。続けて相談したくなったら、顧問契約で、日常の何気ないご相談まで同じ医師がお受けします。

FAQ

オンライン対応について、よくいただくご質問。

遠方の企業ですが、オンラインだけで対応できますか?

はい。面談・意見書の作成・人事へのフィードバック・主治医との連携は、すべてオンラインとメールで完結します。職場巡視や衛生委員会など現地が必要な業務が生じた場合は、その時点でご相談します。

主治医の診断書があるのに、産業医の意見が必要なのはなぜですか?

主治医は病気を診ますが、職場の業務内容や勤務条件までは把握していません。産業医は病状と業務を照らし合わせ、就業上の措置を判断します。両方の意見が揃ってはじめて、会社は安全配慮義務を果たす判断ができます。

不整脈や心疾患について、一般の産業医と何が違いますか?

当社の代表医師は循環器専門医として、心疾患の診療に長く携わってきました。心電図や治療内容を自ら評価し、専門医の水準で就業判定を行える点が違いです。判断に迷って主治医に照会するだけの対応にはなりません。

1回だけの依頼でも受けてもらえますか?

はい。面接指導1名から承ります。継続的な対応が必要になった場合は、その時点で顧問契約への切り替えもご提案できます。

会社の規模や業種に制限はありますか?

ありません。従業員数十名の事業所から、本社が別地域にある支店単位のご依頼まで対応しています。

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