Mental Health
メンタルヘルス・休職復職支援
メンタルヘルス対応は、精神科の専門領域です。国が指定する精神科医の資格「精神保健指定医」を持つ産業医が、不調の気づきから復職後のフォロー、労使問題への対応まで直接担当します。
Experience
「専門外」とは、言いません。
精神保健指定医は、国が指定する精神科医の資格です。内科・循環器の専門医資格とあわせ、3資格で対応します。
精神科のプロフェッショナルが、直接みる。
精神保健指定医は、措置入院の判定など、人権に関わる重い判断を担うために国（厚生労働大臣）が指定する、精神科医の資格です。所定の精神科実務経験と症例審査を経てはじめて認められます。休職すべきか、復職できるか——メンタルヘルス不調をめぐる判断は、本来こうした精神科の専門性が求められる場面です。当社では、その判断を「紹介先の精神科に任せる」のではなく、精神保健指定医である産業医自身が直接行います。
勤怠の乱れやパフォーマンスの変化など、不調のサインを人事・現場と共有し、早い段階で面談につなげます。受診が必要かどうかの判断と、適切な医療機関のご紹介まで行います。
主治医の診断書と職場の実情の両方を踏まえ、就業可否や必要な配慮について医学的意見を提示します。最終的な復職の決定は、産業医の意見を参考に企業様が行います。復職後も定期的なフォローアップ面談で、再発リスクの低減を支援します。
メンタル不調が絡むと、休職・復職をめぐる労使の対立は拗れがちです。感情的な対立を「医学的にどう判断すべきか」という共通の土俵に引き戻し、収束に向けて医学的見解をもとに整理・助言します。当社が特に強みとする領域です。
Voice
同じ悩みを抱えていた、企業様の声。
「寄り添うだけ」で動かなかった対応が、基準の明確化で前に進みました。
前任は紹介会社からご紹介いただいた先生で、精神科はご専門ではありませんでした。不調の職員に無理をさせない、というご方針は理解できるものの、配慮と就業ルールの線引きが示されないまま対応は長期化し、職場全体が疲弊していきました。紹介会社から別の先生をご紹介いただいても状況は変わらず、紹介会社とは別のルートでご紹介いただいた黒田先生に、交代をお願いしました。黒田先生は内科と精神科医療の両方で臨床経験が豊富なため、判断の根拠が明確です。休職・復職の基準をはっきりさせたうえで、曖昧になっていた対応を規程に則って整理いただき、解決に向かいました。それでいて堅苦しさはなく、柔軟にご相談に乗っていただけます。休職・復職規定の策定や復職プログラムの整備にもお力添えいただき、急なメールにも早く的確なご返信をいただけるのが心強いです。
メンタルヘルス顧問医プラン
「産業医の先生はすでにいる。ただ、メンタルヘルスは専門外と言われてしまう」——そうした企業様のためのプランです。今の産業医の先生はそのままに、メンタルヘルスの領域だけを精神保健指定医が顧問医として担当します。全国の企業様が対象で、Zoom・電子メール・お電話でのご相談をすべて含みます。
従業員様のメンタルヘルスに関するご相談と面談。医療機関を受診すべきかどうかの判断と、症状に応じた適切な医療機関のご紹介を行います。
休職者の復職可否について、精神保健指定医の立場から医学的意見を提示します。最終的な復職の決定は、意見を参考に企業様が行います。復職後も定期的なフォローアップ面談で、再発リスクの低減を支援します。
ストレスチェック後の高ストレス者への面接指導や、長時間労働者への面談にも対応します（面談料は別途）。
顧問料は月額20,000円から。メールやお電話でのご相談は顧問料に含まれ、面談が必要になった場合は面談ごとの料金を別途申し受けます。
今の体制は変えずに、専門性だけを足す。
費用は、助成金で補える場合があります。
従業員50名未満の小規模事業場では、商工会議所や同業組合などの事業主団体を通じて、国の「団体経由産業保健活動推進助成金」（労働者健康安全機構）を活用できる場合があります。メンタルヘルス相談や面接指導などの産業保健サービスにかかる費用の一部が助成され、ご契約の費用を補える可能性があります。年度ごとに受付期間・予算に限りがあるため、ご検討の際はお早めにご相談ください。制度の仕組みと注意点は、以下のコラムで詳しく解説しています。
ご留意ください
以前の「小規模事業場産業医活動助成金」など、企業が直接申請する旧制度は廃止されています。現行制度は所属団体経由での申請となり、年度により内容が変更される場合があります。最新の条件は労働者健康安全機構の公式情報をご確認ください。
まずは、お気軽にご相談ください。初回のご相談は無料です。