黒田 優– Author –

健康経営優良法人の取得を考え始めた会社が最初につまずくのは、「誰に相談すればいいのか」です。検索すると、社会保険労務士事務所、コンサルティング会社、保険会社の付帯サービス、そして当社のような産業保健の専門会社と、性格の異なる支援者が並び...

従業員50人未満の会社にもストレスチェックの実施が義務付けられることが確定し(2028年4月1日施行・令和8年政令第195号)、施行に向けて準備を始める会社が増えています。一方で、取引先や採用の場面では「健康経営」という言葉を目にする機会も増えました...

「健康経営」という言葉を、取引先からの調査票や金融機関との会話で目にする機会が増えていないでしょうか。2026年3月には「健康経営優良法人」の認定企業が全国で2万6千社を超え、もはや大企業だけの取り組みではなくなっています。一方で、中小企業全体...

従業員50人未満の会社が無料で使える地域産業保健センター（地さんぽ）。利用できるサービスと限界、予約が取れず急ぐ場合の選択肢を、地域産業保健センターで執務する産業医が解説します。

単発のスポット依頼と月額の顧問契約、どちらが自社に合うか。メンタルヘルス顧問医を持つメリットと費用対効果の考え方、スポットから顧問へ切り替える目安を産業医が解説します。

主治医の「復職可」の診断書だけで復職させると、再休職につながることがあります。主治医と産業医の役割の違い、復職判定面談で確認すること、会社が最終判断するまでの流れを解説。

この記事の結論（3行で）ストレスチェックとは、年1回、質問票で従業員自身のストレス状態を確認する制度です（労働安全衛生法）。うつ病などの診断をするものではありません。標準版57項目で「仕事のストレス要因」「心身のストレス反応」「周囲のサポー...

従業員50人未満で産業医がいない会社で休職者が出た場合の初動を、産業医が解説。診断書の受け取りから休職発令、傷病手当金、復職に向けた体制づくりまで、最初の2週間のチェックリスト。

産業医の仕事の中心はいま、メンタルヘルスに移っています。休職・復職の判断や労使トラブルの予防まで任せられる医師をどう見分けるか。「精神科の臨床経験」「労使問題の解決経験」、そのひとつの証である「精神保健指定医」という視点から、産業医選びの目安を解説します。

「ストレスチェックの結果を上司や人事に見られるのでは」という不安に、産業医が制度の仕組みから正確に答えます。個人結果は本人の同意なく会社に提供されません。高ストレス判定が会社に自動通知されることもありません。